全てがバブル派と、インフレ率上がってない派の争い

市場は荒れ模様ですね。

荒れてる理由としては、サブプライムショック後に中央銀行や、政府のバランスシートが急拡大したので、全ての資産が割高でバブルだという人たちと、インフレ率は安定していて、どちらかというとインフレ率は低下気味だから、中央銀行は緩和を持続すべきだ派の戦いでしょうか。

パウエルさんが、もしかしたら、全てがバブル派寄りなんじゃないかと金融市場が疑心暗鬼になっているのが、12月に株式市場が荒れている原因だと思っています。

アメリカの個人消費の伸び率は、2018年8月くらいに当面のピークを付けたようにも見えるので、9月くらいから弱気相場や調整局面入りに入るのは分かるのですが、12月の個別株を見ると、結構な疑心暗鬼の投げ銘柄等も増えており、急激なバランスシートの圧縮を市場がかなり心配しているのだと思います。

で、個人的には、インフレ率は上がってないじゃん派の方が正しいとは思うのですが、金本位制への復帰や、拙速な0金利政策の解除、謎の財政赤字をＧＤＰの２％以内に抑えるといった、緊縮政策への誘惑は過去、何度も市場や実態経済を崩壊させてきましたので、そのような方向へ向かうことも可能性としてはあるのかなと。

全てがバブル派は、逆に言えば、貨幣が過小評価されているといっているのと同義なんですが、貨幣ってただの紙切れですよ。。ホントにそれでいいんですかねとは思います。でも、みんなが、リスク資産より貨幣を好めば、市場は美人投票ですから、そういう動きになると思います。そして、実体経済に不必要なダメージを与える可能性もあると思います。

もちろん、個別のリスク資産がバブルかどうかなんて、簡単には分からないですけど、全てがバブル派に対しては、個人的には、インフレ率見ろやというのが、感想です。でも、一度サブプライムショックで恐怖を覚えてしまった、政府を除いた民間のリスク耐性考えると、全て（のリスク資産）がバブルというのも気持ちはわからなくはないです。

国債金利はずっと長い期間を経て低下傾向ですが、株のＰＥＲ自体は、どこら辺が適正というか、一般的なリスク許容度と比べて適温なのかわからない部分もあります。一般的なリスク許容度が低い分、株の方が割安であるという認識はありますが、割安なものが買われるとも限りません。金利が低下傾向で、株の適正ＰＥＲが上がってきているなら、株も上がるのかもしれないですが、仮にＰＥＲ20とか25が適正とかなると、それはそれで、過去の変動リスクを見ると少し怖い部分もあります。そもそも市場の一年後のＰＥＲなんて、景気変動で吹っ飛ぶかもしれませんし。現物長期で、変動なんて気にしないのが一番なのかもしれませんが。。

パウエルさんも、インフレ率が下がってきたら、対応するのかもしれませんが、金融政策は1－2年後に実体経済に効いてくると言われてますので、実態経済に1-2年ダメージを与えて、その間市場も低迷・崩壊する可能性はあるとは思いますし、その前に対処する可能性もあるとは思います。

一方で、パウエルさんが正しくて、アメリカ経済は強い可能性もありますが、サブプライムショックの教訓から金融機関がリスクを取れない中、中央銀行がバランスシートを急激に圧縮すると、貨幣の供給が足りなくなり、景況感が悪化し、失業者が増加して、デフレの方向へ行ってしまう可能性もあります。

実体経済自体はとても複雑でしょうし、種々の利害関係や政治的動きもあるでしょうし、金融緩和とか関係ない、景気変動もあるかもしれませんし、どうなるかは、わかりません。